新着情報
- 2021/06/16『ここまでできる木造建築のすすめ』（令和２年度版）
設計技術情報の更新
※2021年6月17日よりテキストが入手できるようになりました。
中大規模木造建築入門ガイドにて内容が掲載されているテキストになります - 2021/06/15中大規模木造建築 地域を育て培うプロ養成講座(埼玉県中大規模木造建築技術者講習・登録制度)
講習会情報の登録
※開催日時：2021年①6/26 ②7/24 ③8/21 ④8/28 ⑤10/2 (全5回)
（先着順、各回とも定員になり次第締め切りとなります） - 2021/06/15担い手・サプライチェーン情報の追加登録
※日本ツーバイフォー建築協会を追加
コンポ－ネントを提供する会社の概要や、枠組壁工法に関連する取扱商品を紹介しています。 - 2021/06/11令和３年度 外構部の木質化対策支援事業（外構実証型事業）
補助金・表彰制度情報の登録
※募集期間：1次募集 2021年6月21日（月）13時から
2次募集 2021年7月26日（月）（予定） - 2021/06/11中大規模木造建築データベース
設計技術情報の更新
※建築物の木材利用を進める優良な木質化事例を検索できるよう拡充されました - 2021/06/10第16回 木の建築賞
補助金・表彰制度情報の登録
※募集期間：2021年7月1日～8月15日【7月31日までにエントリーが必要】 - 2021/06/10ウッドデザイン賞2021
補助金・表彰制度情報の登録
※募集期間：2021年6月21日（月）10:00～7月30日（金）18:00 - 2021/06/09担い手・サプライチェーン情報の表示形式を変更しました
※担い手・サプライチェーン情報を、より見やすいレイアウトに変更しました - 2021/06/01令和３年度 外構部の木質化対策支援事業（企画提案型実証事業）
補助金・表彰制度情報の登録
※公募期間：2021年6月1日(火)～7月12日(月) - 2021/06/01令和３年度 内装木質化等の効果実証事業
補助金・表彰制度情報の登録
※公募期間：2021年6月1日(火)～7月8日(木) - 2021/05/28「建てるのなら、木造で」拡充版の配布について
中大規模木造建築ポータルサイトのユーザー登録者に対し、
「建てるのなら、木造で」拡充版の配布申し込みを受け付けます。
※申込期間：2021年5月28日～8月31日【先着順で受付け、応募部数20,000部に達し次第締め切ります】［PDF:181KB］ - 2021/05/25JSCA版木造建築構造の設計
設計技術情報の登録
※2011年4月に出版された「JSCA版木造建築構造の設計」の改訂版です - 2021/05/21令和3年度 CLT活用建築物等実証事業
補助金・表彰制度情報の登録
※公募期間：2021年5月21日(金)～6月18日(金)
※公募説明会を6/1にオンライン開催します(要事前応募：先着100名程度) - 2021/05/17令和３年度 サステナブル建築物等先導事業（木造先導型）
補助金・表彰制度情報の更新
※第2期提案の募集開始のお知らせ
2021年4月26日（月）～ 7月30日（金） - 2021/05/17「建てるのなら、木造で」
設計技術情報の登録 - 2021/04/30第３回 COFI中層木造建築デザインアワード
補助金・表彰制度情報の登録
※2021年1月15日に募集は締め切っており、入賞作品8点を掲載しています - 2021/04/30「T-1グランプリ2020 および T-1ホームコネクター賞2020、LVL賞2020」
補助金・表彰制度情報の登録
※応募期間：2021年5月1日（土）～ 2021年6月30日（水） - 2021/04/26木を活かした医療施設・福祉施設の手引き
設計技術情報の更新
昨年度発行した「手引き」第1版に、①資料編Ⅰの法令部分を最新の情報に修正、②資料編Ⅲとしてアンケート概要を追加しています。 - 2021/04/26χマーク表示金物（CLTパネル工法用接合金物）
設計技術情報の更新
日本住宅・木材技術センター規格のχマーク表示金物は、CLTパネル工法による３階建て（構造計算ルート１）までを対象とした接合金物でしたが、新たに6階建てまでのCLTパネル工法（構造計算ルート３）を想定した接合金物7種類を規格化しました。 - 2021/04/19ＣＬＴの普及に向けた新ロードマップ～更なる利用拡大に向けて～
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CLT活用促進に関する関係省庁連絡会議(第11回)において、「CLTの普及に向けた新ロードマップ～更なる利用拡大に向けて～」が決定され公表されています。
このロードマップでは令和3年度から令和7年度までの5年間のCLT普及方針が示され、林業・木材産業の活性化による地方創生の推進や2050年カーボンニュートラル及びグリーン社会の実現に向けて、更なる利用拡大を目指すことを第一に、関係省庁が連携して政府一体となって取り組むこととされています。［PDF:264KB］
