設計技術情報【一般情報】Webサイト・データベース、事業報告書
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設計技術情報【一般情報】Webサイト・データベース、事業報告書の検索
設計技術情報【一般情報】Webサイト・データベース、事業報告書のリストアップ
新たな木材需要の創出のため、これまであまり木材が使われてこなかった中高層建築物をターゲットとした木質建築部材の利用促進や木材の安定供給体制の構築を図ることが必要です。各種建築物の設計・施工等において導入が進められているBIM (Building Information Modeling) については、木造建築物についても、建築物の品質、性能の向上、設計・施工業務等の改善へ寄与するとともに、中高層建築物に係る木材調達、さらには木材流通の効率化にも資すると考えられます。このため、令和元年度から、林野庁委託事業にて、中高層建築物におけるBIMを活用した木材利用の環境整備について検討しています。
- 設計技術材料
- 設計技術構造設計
- 設計技術施工
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日本建築士会連合会賞(連合会賞)は、昭和61年の創設以来、日本建築士会連合会の主要な事業として実施してまいりました。
しかし、創設以来30年以上が経過していること、他団体による類似の賞も多く存在していることなどから、連合会では、総務企画委員会にタスクフォース(主査:近角東京建築士会長)を設置し、今後の連合会賞のあり方等を議論してきました。
令和元年6月には、タスクフォースにより「連合会賞見直しについて」の基本的考え方が取りまとめられ、それを踏まえ、今般従来の「日本建築士会連合会賞」を見直し、「日本建築士会連合会 建築作品賞」を創設することと致しました。
会員の皆様におかれては、自ら手掛けた建築作品の積極的な応募、地域の範となるような建築作品の推薦を是非ともお願いいたします。
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住む人にとっても、地域の森にとっても、私たちを取り巻く環境にとっても心地よい事です。
地域の森林で生産された木材を使って木造建築を進めることは、再生産可能な森林資源の循環利用に役立つとともに、地域の木材産業が発展することにより、地域振興にもつながります。さらに、近くの森林で育った木材を使うことは、はるばる遠くから運んでくることに比べ、輸送に伴って出される二酸化炭素の量も少なく、地球温暖化を防ぐ役割も果たしているといえるのです。
京都府産木材利用推進協議会では、京都府産認証木材の推進に関する様々な事業に取り組んでいますが、令和元年度から認証木材を使って建築された建物の表彰事業を行っています。
- 設計技術意匠設計
- 設計技術材料
- 設計技術構造設計
- 設計技術木造の良さ
- 資料の種別実例紹介
- 資料の種別webサイト・データベース
2025年4月(予定)から小規模の木造建築物の壁量(令第46条関連)・柱の小径(令第43条関連)の基準が変わります。
当センターでは、国土交通省からの要請を受け、壁量等の基準(令和7年施行)に対応した在来軸組工法用の設計支援ツールを整備し、公開することにしています。
本ツールは、令第46条第4項に規定する階の床面積に乗ずる数値、令第43条第1項及び第6項に規定する柱の必要小径及び柱の負担可能面積を算出することができます。
ツールの種類には、①表計算ツール、②早見表の2つがあり、お使いの際にはどちらかを選択していただくことになります。
①は、下記よりダウンロードした表計算ツールに建築物の諸元を入力することによって設計内容に沿った算定値を算出することができます。一方、②では一定の条件の元、該当する早見表から階の床面積に乗ずる数値や柱の小径を選択する簡易な方法となります。
本ツールが設計者及び審査の方々の一助となれば幸いです。
- 設計技術意匠設計
- 設計技術構造設計
- 資料の種別webサイト・データベース
- 工法木造軸組
- オススメこれから始める方
木構造振興(株)と(公財)日本住宅・木材技術センターでは、林野庁補助事業「CLT建築実証事業」を募集しておりましたが、令和6年6月3日~7月3日において実施したところ14件の応募があり、検討委員会による審査を経て、別紙の11件の提案を採択することといたしましたのでご報告いたします。
この事業は、コストや耐震・居住性能、優れた施工性等の観点から、普及性や先駆性が高いCLT建築物の設計・建築等の実証についての提案を募り、その過程により、新たな発想等を引き出すとともに、普及のための課題点やその解決方法の提案を行うものです。
- 設計技術意匠設計
- 設計技術材料
- 設計技術構造設計
- 設計技術防耐火設計
- 資料の種別webサイト・データベース
- 工法CLTパネル
- 工法混構造
木材は、森林が吸収した炭素を貯蔵しており、国内における木材の主な用途である建築物において木材利用を進めることにより、カーボンニュートラルへの貢献が期待されています。
このたび、(公財)日本住宅・木材技術センターでは、「中大規模木造建築データベース」(注1)で掲載している建築物について、建築物の事業者等が林野庁のガイドライン(注2)に基づいて算出した木材使用量や炭素貯蔵量について公開し、建築物の新築あるいは改修を検討している事業者や設計者の方が、手軽にインターネットで検索し、参考にして頂けるように致しました。
- 設計技術カーボンニュートラル
- 資料の種別webサイト・データベース
当協会では、平成25年3月21日に『不動産業環境実行計画~サステナブルなまちづくりに向けて~』を策定しました。この実行計画においては、「新築オフィスビルの開発」、「新築分譲マンションの開発」、「自らが保有するオフィスビル」といった不動産業における各事業活動に対して、エネルギー消費量の削減、エネルギー自立性の向上、廃棄物の削減、生物多様性の保全などに関する目標を設定しており、サステナブルなまちづくりに向けた会員企業の取組みを促進しています。
こうした環境・エネルギー面での取組みを通じて地球規模での環境問題に貢献するとともに、先進的な取組みを積極的に共有・発信していくことで、会員企業の取組みが適切に評価される不動産市場を形成していくことが重要です。
なお、実行計画は平成25年における策定後、数回の改定を重ねており、令和6年3月には、第6次エネルギー基本計画やGX推進法など、カーボンニュートラル実現に向けた政府目標の見直しや政策策定等の変化を踏まえ、2030年度の新たな目標設定とともに必要な改定を行いました。
- 設計技術カーボンニュートラル
- 資料の種別webサイト・データベース
国産木材の利用拡大と持続可能な森林の実現という世の中の期待に応えていくためには、超長期事業である林業経営に対して、長期的かつ安定的な需要を創出し、効率的かつ強靭なサプライチェーンを築いていくことが必要となってきています。
森林、林業及び木材産業の関連団体は、ツーバイフォー工法による木造住宅や非住宅木造建築において、自国の資源である国産木材の利用の推進を図ることにより、我が国のカーボンニュートラルの実現に寄与するとともに、林業における川上から川下までの異業種メンバーの連携による持続可能なサプライチェーンを構築し、林業の成長産業化及び地方創生へ貢献することを目的として、「ツーバイフォー建築における国産木材活用協議会」を設立いたしました。
- 設計技術材料
- 設計技術カーボンニュートラル
- 資料の種別webサイト・データベース
- 工法2×4
本事業では、中大規模建築物に木材を使用する際の維持保全・維持管理に関する情報
の分析・整理を行い、「中大規模建築物に木材を使用する際に知っておきたい維持保全・
維持管理の考え方と設計等の工夫(案)」をとりまとめた。これらの情報を提供するこ
とにより、建築主の木造化・木質化に対する理解が深まるとともに、適切な維持管理が
促され住宅・建築物の質が向上することが期待される。
- 発行元
- 公益財団法人 日本住宅・木材技術センター
- サイズ
- A4・101頁
- 入手方法
- ホームページより入手可
- 設計技術耐久性・維持管理
- 資料の種別事業報告書
本事業では、CLT を活用した普及性や先駆性が高い建築物等の設計・建築等の実証
についての提案を募り、その過程により、新たな発想等を引き出すとともに、普及のための
課題点やその解決方法を明らかにし、具体的な需要につなげることを目的としている。
木構造振興(株)(以下、「木構振」という。)と(公財)日本住宅・木材技術センター(以
下、「住木センター」という。)は、募集要領に基づき共同で CLT を活用した建築物の設計・
建築等の事業(以下、「実証事業」という。)を募集し、実証性の高い優れた提案を選定した。
実証事業の実施に当たっては、別に定める CLT を活用した先駆的な建築物の建設等支援事業
助成金交付規程によりその経費の 3/10 または 1/2 を上限に助成を行った。また、実証事業進
行における課題解決のために設置する協議会について、運営費の定額を助成した。事業の進
行に当たっては、有識者により構成された「CLT を活用した建築物等実証事業検討委員会(以
下、検討委員会という。)」を設置し、事業の進行方法、応募された実証事業の審査、現地調
査、事業取りまとめ等に関して意見を得た。
- 発行元
- 公益財団法人日本住宅・木材技術センター
- サイズ
- A4・378頁
- 入手方法
- ホームページより入手可
- 設計技術意匠設計
- 設計技術材料
- 設計技術構造設計
- 設計技術防耐火設計
- 設計技術施工
- 設計技術構法
- 設計技術木造の良さ
- 資料の種別事業報告書
- 工法CLTパネル
- 工法混構造
本事業では、CLT を活用した普及性や先駆性が高い建築物等の設計・建築等の実証
についての提案を募り、その過程により、新たな発想等を引き出すとともに、普及のための
課題点やその解決方法を明らかにし、具体的な需要につなげることを目的としている。
木構造振興(株)(以下、「木構振」という。)と(公財)日本住宅・木材技術センター(以
下、「住木センター」という。)は、募集要領に基づき共同で CLT を活用した建築物の設計・
建築等の事業(以下、「実証事業」という。)を募集し、実証性の高い優れた提案を選定した。
実証事業の実施に当たっては、別に定める CLT を活用した先駆的な建築物の建設等支援事業
助成金交付規程によりその経費の 3/10 または 1/2 を上限に助成を行った。また、実証事業進
行における課題解決のために設置する協議会について、運営費の定額を助成した。事業の進
行に当たっては、有識者により構成された「CLT を活用した建築物等実証事業検討委員会(以
下、検討委員会という。)」を設置し、事業の進行方法、応募された実証事業の審査、現地調
査、事業取りまとめ等に関して意見を得た。
- 発行元
- 公益財団法人日本住宅・木材技術センター
- サイズ
- A4・247頁
- 入手方法
- ホームページより入手可
- 設計技術意匠設計
- 設計技術材料
- 設計技術構造設計
- 設計技術防耐火設計
- 設計技術施工
- 設計技術構法
- 資料の種別事業報告書
- 工法CLTパネル
- 工法混構造
CLT パネル工法による低層小規模建築物から中高層建築物の効率的な生産体制と普及促進を図るため、CLT
の層構成や建築物の様々な規模、架構形式に対応した効率的な接合形式について実験と解析を通して検証し、既
存の接合金物の合理化に加え、新たな接合方法(引きボルト方式等)の開発検討を行う。
また、2050 カーボンニュートラルに向けた CLT の更なる利用拡大に向け、「CLT の普及に向けた新たなロー
ドマップ」に対応して、CLT 関連告示(平成 28 年国交告第 611 号)が令和 4 年 11 月に改正された。このため、
「CLT を用いた建築物の設計施工マニュアル」及び「CLT 関連告示等解説書」(以下、「設計施工マニュアル等」
という。)等について、最新の告示改正内容や技術的知見を反映し、分かりやすい解説等を加えて内容の拡充を
図る。
- 発行元
- 公益財団法人日本住宅・木材技術センター
- サイズ
- A4・382頁
- 設計技術構造設計
- 設計技術施工
- 設計技術構法
- 資料の種別事業報告書
- 工法CLTパネル
- 工法混構造
本事業は、非住宅建築物における木材利用の促進を図るため、倉庫や車庫等簡易な構造物
等における木材利用の現状を把握、分析し、これらの構造物等への木材利用の可能性、及び
木材を用いた場合の標準的な木造モデルの検討を行うことによって、簡易な構造物等の木
造化・木質化に向けた取組みを支援することを目的としています。
- 発行元
- 公益財団法人日本住宅・木材技術センター
- サイズ
- A4・155頁
- 入手方法
- ホームページより入手可
- 設計技術意匠設計
- 設計技術構造設計
- 設計技術施工
- 設計技術構法
- 資料の種別事業報告書
- 工法木造軸組
- オススメこれから始める方
中大規模木造建築物の拡大に向けては、資金調達(融資・リート等の投資)や企業会
計の場面で、耐用年数が適切に評価されることが重要である。しかしながら、現状、こ
れらの場面では、木造建築物の耐久性に係る評価指標が税制上の法定耐用年数(減価償
却資産の耐用年数等に関する省令(昭和 40 年大蔵省令第 15 号)別表第1による。住宅
の例:木造 22 年、鉄骨造 34 年、鉄筋コンクリート造 47 年。)しかないため、慣行的に
これが用いられ、各種の課題が生じている。
税制と他分野(金融・投資・会計)とでトレードオフの関係にあること、他分野での
耐用年数の扱いが法令等のルールに縛られていないことに鑑み、法定耐用年数とは別の、
他分野の慣行的状況の変化を促すための評価スキームを整備し、建築事業者や金融、会
計、投資分野への普及に資する資料を作成することを目的とした。
- 発行元
- 公益財団法人日本住宅・木材技術センター
- サイズ
- A4・88頁
- 入手方法
- ホームページより入手可
- 設計技術耐久性・維持管理
- 資料の種別事業報告書
「脱炭素社会の実現に資するための建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律等の一部を改正する法律」
(令和4年法律第69号)が令和4年6月17日に公布されました。また、令和4年2月1日の社会資本整備審議会の
答申において、小規模木造建築物等の構造安全性を確認するための措置に関し、講ずべき施策として、
「省エネ化等に伴って重量化している建築物の安全性の確保のため、必要な壁量等の構造安全性の
基準を整備する。」とされたところです。
- 設計技術構造設計
- 資料の種別webサイト・データベース
住宅・建築物の省エネ対策を強力に進めるための「脱炭素社会の実現に資するための建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律等の一部を改正する法律」が令和4年6月17日に公布されました。2050年カーボンニュートラル、2030年度温室効果ガス46%排出削減(2013年度比)の実現に向け、我が国のエネルギー消費量の約3割を占める建築物分野における取組が急務となっています。
また、温室効果ガスの吸収源対策の強化を図る上でも、我が国の木材需要の約4割を占める建築物分野における取組が求められているところです。このため、今般、建築物の省エネ性能の一層の向上を図る対策の抜本的な強化や、建築物分野における木材利用の更なる促進に資する規制の合理化などを講じるものです。
こちらのページでは「脱炭素社会の実現に資するための建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律等の一部を改正する法律(令和4年法律第69号)」について簡潔にまとめています。
- 設計技術防耐火設計
- 設計技術環境・省エネ
- 設計技術カーボンニュートラル
- 資料の種別webサイト・データベース
近年、ESG(環境、社会、ガバナンス)の要素を重視した投資(ESG投資)等が拡大する中、木材の主要な需要先である建築分野では、木材の利用による、建築時の温室効果ガス(GHG)の排出削減や炭素貯蔵などカーボンニュートラルへの貢献、森林資源の循環利用への寄与、空間の快適性向上といった効果に対して期待が高まっています。
こうした状況を踏まえ、林野庁では、ESG投資等において、建築物に木材を利用する建築事業者、不動産事業者及び建築主が、投資家や金融機関に対して建築物への木材利用の効果を訴求し、それが適切かつ積極的に評価されるような環境を整備することを目的として、国際的なESG関連情報開示の動向も踏まえながら、建築物への木材利用に関する評価分野、評価項目及び評価方法とともに、それらの評価・開示の例をまとめたガイダンスを策定しました。
- 設計技術材料
- 設計技術環境・省エネ
- 設計技術木造の良さ
- 設計技術カーボンニュートラル
- 資料の種別webサイト・データベース
- オススメこれから始める方
脱炭素社会の実現は喫緊の課題です。
建築関連17団体は2009年12月に「提言:建築関連分野の地球温暖化対策ビジョン2050カーボンニュートラル化を目指して」を発表しました。この提言の内容を具体的な行動に移すため、2014年に建築・都市関連の18の団体は、最新の情報を交換し、課題を共有し、役割を分担しつつ、国、自治体、市民に向けて低炭素社会の実現に向けた情報の発信、提言等を行うことを目的として、低炭素社会推進会議を立ち上げました。その後、2050年社会をCO2 排出量を削減する方策を、12の課題研究や都市・建築タスクフォースでの自治体への働きかけなどを行ってきました。
- 設計技術カーボンニュートラル
- 資料の種別webサイト・データベース
このたび、公益財団法人 日本住宅・木材技術センターでは、「中大規模木造建築データベース」において、地図から中大規模木造建築を検索することができるよう、データベースの機能を改良し、公開致しました。
このデータベースでは、調べたい中大規模木造建築について、地図情報から検索し、地図上で建築物を選択することで、建築物の位置情報のほか、写真や詳細データを表示することができます。
これにより、中大規模木造建築の所在地や詳細情報を手軽に入手することができます。
- 設計技術意匠設計
- 設計技術材料
- 設計技術施工
- 設計技術木造の良さ
- 資料の種別webサイト・データベース
「CLT DESIGN AWARD 2022 -設計コンテスト-」は、『駅』をテーマに 、
CLTを活用した、まちの玄関口にふさわしい魅力ある駅、未来を創る進化し続ける駅の設計提案を募集いたしました。
幅広い世代の方からご応募いただき、過去最大の応募総数181点(エントリー数312件)のご応募となりました。
審査委員による厳正な審査の結果、大臣賞3点、日本CLT協会賞 学生賞1点の入賞作品が決定いたしました。
- 設計技術意匠設計
- 設計技術構造設計
- 設計技術木造の良さ
- 資料の種別webサイト・データベース
- 工法CLTパネル
- オススメこれから始める方
CLTは大版のパネルであり、炭素貯蔵効果やサステナビリティに優れた木質建材です。
また、鉄やコンクリート等の異素材と適材適所に組み合わせて使えるデザイン性の高さも特長であり、
2025年日本国際博覧会(以下、大阪・関西万博)のテーマ「いのち輝く未来社会のデザイン」とも高い親和性があります。
そこで当協会では、大阪・関西万博でのCLT活用を目指し、CLTの特性やデザイン性を分かりやすく説明するガイドブックを作成しました。ぜひご活用ください。
- 設計技術意匠設計
- 設計技術材料
- 設計技術構造設計
- 設計技術防耐火設計
- 設計技術施工
- 資料の種別webサイト・データベース
CLT(直交集成板)は、これまでの構造や工法とは異なる部分が多く、発注や設計、施工等において、特に初めての方はお困りになるケースがあります。
そこで本事業では、昨年に続き、そのような方の声にお応えし、基本計画や設計実務などに関するお悩み解決をサポートし、
1.CLTを活用した建築物を増やす
2.設計者・施工者などを増やす
3.疑問点を集めて分析する
ことを目的としています。
支援受付期間:
第1期:2023年 8月31日 (木)まで
第2期:2023年12月22日 (金)まで
第3期:2024年 2月26日 (月)まで
- 設計技術意匠設計
- 設計技術材料
- 設計技術構造設計
- 設計技術防耐火設計
- 設計技術施工
- 資料の種別webサイト・データベース
- オススメこれから始める方
カナダ林産業審議会( www.cofi.or.jp )主催の「COFI木造建築デザインアワード」(Big & Tall Wood Challenge)は、健全な木材の利用促進と木造建築の発展と普及促進のため、主たる構造が木造である建築物であれば、使用木材が国内、国外産を問わない上に、木造工法についても応募制限を設けない、まさにオープンに木造建築物を評価するアワードです。第5回目となる今回は、4層階以上で主たる構造が木造の建築物を対象とした「中層木造部門」と、3層以下で1,000㎡以上の主たる構造が木造の建築物を対象とした「大型木造部門」の2部門で作品審査を行い、審査委員による厳正な審査の結果、「中層木造部門」4作品、「大型木造部門」4作品の計8作品が優秀作品として選ばれました。
- 設計技術意匠設計
- 設計技術材料
- 設計技術構造設計
- 設計技術防耐火設計
- 設計技術環境・省エネ
- 設計技術木造の良さ
- 資料の種別webサイト・データベース
中大規模木造建築に関する相談窓口を開設いたします。
下記2種類の内容の相談について、専門家をご紹介させていただき、メール、電話でおこたえします。
①地域での中大規模木造建築を普及するためのグループ活動の進め方等に関する相談、
②具体的な設計事例における相談、たとえば、基本計画や設計実務、材料調達、施工業者に関することなどに関する相談、
相談料は無料です。
※上記の範囲を超える支援(現地視察等の経費)が必要になった場合は、費用をご負担していただきます。また、さらに相談者との間で具体的な設計やコンサルタントなどの業務が必要となった場合は、両者で協議の上、進めていただくことができます。この有償の業務については、当相談窓口は原則的に関知しませんので、ご了承ください。
- 設計技術意匠設計
- 設計技術材料
- 設計技術構造設計
- 設計技術施工
- 資料の種別webサイト・データベース
- オススメこれから始める方
近年、木造建築物に対する社会的関心の高まりに伴い、COP26カーボンニュートラルへの志向など、「木」が注目されています。
一般財団法人日本規格協会では、木造住宅・建築に関係者に向けて、対象建材を公共建築木造工事標準仕様書に広げ、「木造住宅工事仕様書」「枠組壁工法住宅工事仕様書」を基礎として、工事先分類:躯体工事・屋根工事・断熱工事・内外装工事・塗料工事・土工事などに添って整理したハンドブックを発刊いたします。
- 著 者
- 一般財団法人日本規格協会
- 発行元
- 一般財団法人日本規格協会
- サイズ
- A4・712頁
- 入手方法
- ホームページより入手可
- ISBN
- 9784542143197
- 発売日
- 2023年3月20日
- 設計技術意匠設計
- 設計技術材料
- 設計技術構造設計
- 設計技術設備設計
- 設計技術耐久性・維持管理
- 資料の種別テキスト
- 資料の種別webサイト・データベース
- 資料の種別標準図・設計例
- 工法木造軸組
- 工法木造ラーメン
- 工法2×4
- 工法CLTパネル
- 工法混構造
- 工法その他
地方創生、環境問題への対応、木のある空間の創出などの観点から、建築物の木造化・木質化の促進が求められている。その促進のため、木材を比較的規模の大きい建築物の構造材料として用いることは有効であると考えられる。そのため、中層木質混構造建築物(CLT(Cross Laminated Timber、直交集成板)等の木質系大型パネルを用いた木造と他構造種別等を混用した中層建築物)に関する、一般技術を用いた、構造設計法、防耐火設計法、耐久設計法等の整備に資する技術開発に取り組んだ内容が公開されています。
- 設計技術構造設計
- 設計技術防耐火設計
- 設計技術耐久性・維持管理
- 設計技術遮音・振動
- 資料の種別webサイト・データベース
国土交通白書は、国土交通省の施策全般に関する年次報告として毎年公表しています。今回の白書では、我が国において、世界的な社会課題である気候変動への対応が求められていることから、「気候変動とわたしたちの暮らし」をテーマとして取り上げました。
2050年カーボンニュートラルの実現を目指し、国土交通分野における「暮らしの脱炭素化」に向けた取組みの方向性等を整理するとともに、地域の脱炭素化と生活の質の向上等を両立した「気候変動時代のわたしたちの暮らし」を展望しています。
- 設計技術カーボンニュートラル
- 資料の種別webサイト・データベース
大断面集成材を用いたスパン6~7mの1方向ラーメン構造にて4階建て程度のビルを建てるための各耐力要素および入手しやすい材料に関するデータを提供。接合部も都度設計せずとも標準化が可能となる。また、接合具レベルでのデータ(くぎ、ドリフトピン、GIR、LSB等)も取得・公開しており、それらを用いての耐力要素の設計も可能。2023年8月、GIR接合部、LSB接合部のデータシートを追加。
2022年より掲載していた中大規模木造の防・耐火設計に必要な各種情報は「Ki 中層大規模木造研究会 設計支援情報データベース Ki ver.FIRE(https://www.ki-fire.info/)」に移動しました。
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- 工法木造ラーメン
- オススメこれから始める方
様々な用途、規模の中大規模建築物を建築しようとしている建築主や意匠設計者むけの中大規模木造建築物の検索サイトです。建築物の用途、規模、階数、木質材料等から実際に建てられた中大規模木造建築物の事例を検索することができます。また、当該建築物の設計者、施工者のほか、木材供給事業者等の情報を入手することができ、新たに木質化の事例の情報検索も追加拡充されています。(内外装の木質化の概要、写真、設計者、施工者情報等、各種効果(心理面、身体面等)の情報等)
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