設計技術情報 参考書

世界が再び、木に注目しています。
その潮流の中で生まれた「DLT（木ダボ接合積層材）」は、接着剤も釘も使わず、板に穴をあけて木ダボで留めるだけという極めてシンプルな素材。ローテクでありながら、大規模設備を必要とせず、中小規模の製材・建築事業者でも生産可能な木質素材です。
多種多様な木材をそのまま活かすことで付加価値を高め、地域経済と森林資源を循環させる新しい「ものづくり」のかたちが、多様性と柔軟性を活かした新しい建築・デザインの可能性を拓きます。
本書は、老舗材木屋「長谷萬」の四代目・長谷川泰治氏と、DLT研究の第一人者・法政大学教授 網野禎昭氏による、日本初のDLT解説書。素材技術だけでなく、森林資源・地域経済・カーボンニュートラル・デザインといった文脈から、「木がつくる未来社会」の全体像を描きます。
建築・林業・製造業の関係者はもちろん、行政・自治体・デザイン関係者、そしてサステナビリティに関心を持つすべての人に。

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　一般社団法人 日本木造耐火建築協会は、「木質耐火部材を用いた木造耐火建築物設計マニュアル」上で示された、木質耐火部材の要求性能を確実に担保する製作方法を示した「木質耐火部材製作実施マニュアル」を作成し、2025年10月21日より運用を開始いたします。
　本マニュアルは、当協会の会員企業である株式会社大林組および株式会社シェルターの協業によって整備されました。全体指揮は、豊富な施工管理の経験を持つ株式会社大林組が担いました。そのため木質耐火部材の品質管理について実践的かつ信頼性があり、誰もが理解しやすい手引書となりました。

【マニュアルの運用について】
　本マニュアルは、当協会ホームページ内の「マニュアル講習会修了者専用ページ」よりPDF形式データでダウンロードできます。
※専用ページにアクセスするには、協会会員であることに加え、「木質耐火部材を用いた木造耐火建築物設計マニュアル」講習会を修了していることが必要です。

マニュアルの詳細は協会HPの「お知らせ」をご覧ください。
https://mokutaiken.or.jp/news_detail/1021release/

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　本書は2022年に刊行した『木でつくる 中大規模建築の設計入門』の改訂版として、2025年4月より施行された建築物省エネ法および建築基準法の改正内容へ対応した編集を行い、中大規模木造建築をめぐる最新の状況についても触れています。
　さまざまな用途や規模の中大規模建築物の設計にあたって「木造」が選ばれるよう、中大規模建築物に木を用いる際に知っておくべき重要なポイントをわかりやすく解説しています。
　本書を通じて、環境にも人にもやさしく、建築主や利用者にも魅力ある木造建築の実現に取り組まれることを期待しています。

制作・編集協力　株式会社 アルセッド建築研究所　株式会社 ホームプランニング

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　本書は木造住宅で許容応力度設計をする際に最も利用されている手引書です。（グレー本）
　2025年4月の改正建築基準法の施行に対応して、このたび「木造軸組工法住宅の許容応力度設計（2017年版）」の内容を全面的に改訂し、「木造軸組工法住宅の許容応力度設計（2025年版）」を刊行しました。
「木造軸組工法住宅の許容応力度設計（2025年版）①」と「木造軸組工法住宅の許容応力度設計（2025年版）②モデルプランの構造計算例」の２冊構成となっており、高度な内容を理解しやすく解説しています。

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建築基準法の性能規定化により規模、用途、地域の要件に応じて必要とされる耐火構造が木造でも実現可能になりました。このような木造耐火建築物の設計者、施工者向けに、耐火構造の概要・法令解説、(一社)日本木造住宅産業協会の木造軸組工法による1時間耐火構造・2時間耐火構造の大臣認定仕様の詳細がマニュアルにまとめられています。1時間耐火構造講習会時に本編と資料編①を、2時間耐火構造講習会時に本編と資料編②を入手することができます。講習会は会員・非会員を問わず受講できます。

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「2025年版 建築物の構造関係技術基準解説書」は、その前身である「2020年版」の改訂版として編集されたもので、2025年4月施行の建築基準法の構造基準改正及び最新の知見等を反映したものとなっています。
　2024年10月に「木造の壁量計算基準などの解説の改訂案(暫定版)」を(一財)日本建築防災協会ホームページ上で公開し、さらに、主な改訂部分を内容とする「建築物の構造関係技術基準解説書2025年版改訂内容講習テキスト」によるWEBによる講習会を2025年4月に開催しましたが、本改訂版は、この暫定版及びWEB講習テキストを基本的に踏襲しつつ、情報の更新と一部の内容の見直しなどを行っています。
　本書は、構造設計、建築確認、構造計算適合性判定等のあらゆる場面における判断の助けとなり、安全・安心な建築物の実現に寄与できるものと考えております。

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◆建築基準法の“具体的な運用”は日本の地理的特性もあり各自治体の判断に任されていますが、防火避難に関する部分は人命に直結するため日本建築行政会議で運用に関する統一見解をまとめています。

◆本書は日本建築行政会議で議論された成果を図解でわかりやすく解説するものです。

◆今回版では2024年４月施行分（2022年公布）の法改正に対応！
　また、2024年発出の告示・通達改正等を踏まえ制度面の改正を解説に反映して刊行します。

◆建築確認の申請者（建築士）、確認窓口（自治体職員・指定確認検査機関）の双方が必ず参考にする関係者必携の書！

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　木造軸組構法住宅の壁量計算、4分割法、Ｎ値計算を最初に学ぶテキストとして、イラストを豊富に用いてイメージとして掴めるよう工夫をしています。
　学生からベテランまで、木造に携わる方々にこのテキストを通じて木造軸組構法住宅の適切な構造計画の理解を深めて頂ければ幸いです。

　本書の構成は「第1章　木造軸組構法住宅の構造計画」、「第2章　演習」、「第3章　耐震性向上のための留意点・対策方法&表計算ツール利用のコツ」、「第4章　耐風性向上のための留意点及び対策方法」、「第5章　建築士事務所の保存図書の制度の見直しの内容」の全5章より構成されております。
　このうち第1章は、壁量計算、四分割法、N値計算法、柱の小径等及び仕様ルールの解説であり、令和7年4月施行の建築基準法の改正内容を受けて大幅に改訂を行っております。
　第2章は、第1章に基づく演習問題となっており、読者が実際に手を動かして問題を解いてもらうことによって、第1章の内容をより理解を深めてもらう内容になっております。
　一方、第3章、第4章は、建築基準法には具体的に示されていない、または最低限の基準しか設けられていないような事項について、具体の対策方法や留意点を示しております。

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　2022年11月に改正されたCLT関連告示において、CLTパネル工法建築物における許容応力度等計算（ルート2）の適用が従来の3階建以下から6階建以下に拡大され、応力割増係数（Rf値）や保有水平耐力計算（ルート3）に用いる構造特性係数（Ds値）の合理化が行われましたが、これらの内容を分かりやすく解説した「CLT関連告示等解説書」及び「CLTを用いた建築物の設計施工マニュアル」の改訂版を発刊いたしました。
本書はCLTを用いた建築物の設計、施工に活かすことを目的として、CLTを用いた建築物の構造、材料、防耐火分野の最新の制度改正の内容を各種の計算例や図解等を用いて分かりやすく解説するとともに、施工分野の新たな知見を写真等を交えて解説し、まとめたものです。

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2022年11月に改正されたCLT関連告示において、CLTパネル工法建築物における許容応力度等計算（ルート2）の適用が従来の3階建以下から6階建以下に拡大され、応力割増係数（Rf値）や保有水平耐力計算（ルート3）に用いる構造特性係数（Ds値）の合理化が行われましたが、これらの内容を分かりやすく解説した「CLT関連告示等解説書」の改訂版を発刊いたしました。

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※本書の内容は、2022年3月末時点での法令等に準拠しており、2025年4月施行の改正建築基準法には対応しておりません。

　本書では、非住宅用途の中大規模建築物の木造化の推進を目的として、事務所や店舗、工場等の非住宅用途の中大規模木造建築物を「木造軸組工法住宅の許容応力度設計（グレー本）」と同様の手法で計算する手順が示されており、主として木造住宅を対象としている設計者にもなじみやすい手引書としてまとめられています。

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【第1章】省エネ性能、主に断熱性能が社会の通念として認められる
　　　　　坂本雄三　東京大学　名誉教授
【第2章】改正ポイントの把握に努めよう
【第3章】①4号特例縮小後の家づくりはどのように変わるか
　　　　　大橋好光・東京都市大学　名誉教授
　　　　 ②寄稿：「法改正」と構造計算ツール化
　　　　　手塚純一　J建築システム(株)代表取締役
　　　　 ③建築基準法と建築物省エネ法改正/工務店の視点から見た影響と対策
　　　　　池田浩和・（一社）JBN・全国工務店協会　副会長
【第4章】「隙間風で24時間換気ができる」は間違い
　　　　　田島昌樹・豊橋技術科学大学　教授
　　　　 住宅の省エネ化は「やっとここまできた」
　　　　 井口雅登・日本大学　准教授
【第5章】Q＆Ａ/参考文献

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火災時倒壊防止性能検証法、避難時倒壊防止性能検証法に従って，消火及び避難に必要な時間以上の準耐火構造とすれば、例えば木造であっても従来の高さ制限や主要構造部の制限を超えて建設が可能となる。本書は，そのための法的根拠及び技術的論拠を解説しています。

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　集成材等建築物の場合、その構造形式は半剛節フレームとなり、保有水平耐力計算を適用するには、接合部の弾塑性挙動を如何に評価するかが重要になります。
本書では、これら実際に使用される解析モデルを念頭に、代表的な接合部の特性と構造計算に必要な諸数値の設定方法について解説しています。

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木に興味がある方も、実務で携わっている方にもご参考いただける、維持管理を考えるために今ある技術や情報の集積を行い、木造・木質建築のライフサイクルマネジメントの考え方などを記述した書籍です。

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　2018年の建築基準法改正により木造建築物の高さ、階数等に係る防耐火規制の合理化が行われました。
　これにより、従来、耐火建築物でなければ建築することができなかった4階建ての事務所等について、性能の高い準耐火建築物（75分、90分）とすれば、木造で建築することが可能となる等、木造建築物で実現できる建築物の範囲が広がりました。
　これらの内容に加えて、木造の住宅規模の建築物から大規模建築物に関連する準防火構造、防火構造、準耐火構造、耐火構造並びに内装制限に係る建設省告示及び国土交通省告示の内容について【図解】により解説しております。

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坂 茂は、過去35年以上にわたって木造建築の革新をもたらし、感性に響く空間をつくり、その空間を使用する個人、コミュニティ、そして地球環境に貢献してきました。実現された巨大木造プロジェクトは、プレハブ式の合板住宅からコンピュータ制御で造形された集成材のグリッドシェルまで65以上におよびます。
本書ではそのうち45の作品について、設計図、写真、解説文をもとにコンセプトから施工までのプロセスをたどり、坂 茂による木の建築の真髄と魅力に迫ります。巻頭には、坂 茂、環境活動家ポール・ホーケン、坂 茂とともに建設に携わるヘルマン・ブルーマーによるエッセイも収録。

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木材利用に関する川上から川下、全てのプレイヤーが情報を共有し、建築物のさらなる木造化を促すメディア
特集　実践者が語る　中大規模木造建築“はじめの一歩”

対談　「山側、建築側で考える 国産材のサプライチェーンをつなげるために何をすべきか」
（一社） JBN・全国工務店協会 会長 大野年司 氏×（一社） 全国木材組合連合会 副会長 本郷浩二 氏

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　ツーバイフォー工法による施設系建築の特徴や優位性などをご紹介したパンフレットです。ツーバイフォー工法による施設系建築は工期短縮・コスト低減、大空間の実現が可能であることや、施設系建築にツーバイフォーを選んだ事業主様・設計者様の声などを掲載しています。建設事業者等がお客様にツーバイフォー工法による施設系建築をご案内するのに役立つパンフレットです。

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本書は、建築積算業務に携わる方に向けた一冊で、建築積算における工事価格を作成する上で基本となる数量の計測・計算方法を定めた「建築数量積算基準」を掲載し、今回、木造建築の「木躯体（軸組構法）」の数量積算規定を新たに加え、その内容を分り易く解説しています。
また「木材の部材長さ」を基に「木材の所要数量」を効率的に求めることができる「木造建物数量木取り計算プログラム」を当研究所ＨＰで公開しています。

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近年、木造建築物に対する社会的関心の高まりに伴い、COP26カーボンニュートラルへの志向など、「木」が注目されています。
一般財団法人日本規格協会では、木造住宅・建築に関係者に向けて、対象建材を公共建築木造工事標準仕様書に広げ、「木造住宅工事仕様書」「枠組壁工法住宅工事仕様書」を基礎として、工事先分類：躯体工事・屋根工事・断熱工事・内外装工事・塗料工事・土工事などに添って整理したハンドブックを発刊いたします。

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2025年、木造住宅に関する建築の法規制が大きく変わります。特に影響が大きいのは、4号特例の縮小です。建築確認の際、2階建て木造住宅では構造審査が実施されます。住宅設計者は、構造計算に関する知識が必要になります。
構造設計のバイブル「木造軸組工法住宅の許容応力度設計（2017年版）」（通称グレー本）をベースに、計算プロセスや専門用語を、分かりやすく解説。実際の構造計算書を基に、知っておきたいチェックポイントを示します。構造計算をはじめたい住宅設計者をサポートする入門書です。

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中大規模木造低層建築物を長く使うために留意しなければならないことを、小規模な木造建築物について得られている知見を基本としながら解説するとともに、中大規模木造低層建築物ゆえに特に留意しなければならないことを紹介し、解説しています。適切な設計・施工・維持管理によって長く使い続けることができる中大規模木造低層建築物が今後益々増え、良質な木造建築ストックが増える事を期待しています。

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日刊木材新聞に掲載されている1500の専門用語を分かりやすく解説する用語集。難解な木材関連の専門用語はこれ一冊で学ぶことができ新入社員教育にも最適。掲載はあいうえお順ではなく、「森林・林業」「建築」「木材」「木質素材」「建材」「機械・プレカット」「貿易・輸送・流通」「バイオマス」「環境」「経営」の分野別として、用語を探しやすくしました。樹種解説、1945～2022年までの業界年表、主な出来事の解説も掲載しています。

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プレカット、2×4コンポーネントに加え、パネル、サイディング、大断面のプレカット工場も調査対象とし、工場単位でどんな木材加工を行っているか、加工能力、木材の樹種・使用量、生産品目、加工設備などの情報を記載しています。工場一覧表データを納めたＣＤの付録あり。

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地域産材はどこで手に入れることができるのか、どこで加工できるのかを調べることができる、原木から製材、加工、流通に至るまで国産材のあらゆるデータを集積した書籍です。森林組合などの丸太の流通を担う事業体の情報（丸太取扱量、樹種、仕入れルートなど）、国産材製材企業（丸太投入量・樹種・仕入れルート、製材生産量・樹種・販売先、加工可能な丸太・製品サイズ、出荷地域など）、合板、集成材、LVL、MDF、パーティクルボード、不燃・防腐などの加工木材、建材、CLT、WOODALC、耐火木材、ペレット、耐火木材の国産材データ、国産材を取り扱う流通企業の情報を記載しています。

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木造建築物の構造設計に不慣れな構造設計者を対象とした実務書になります。用途の異なる中規模木造建築物の構造設計例を解説し、つくるための商材も紹介しています。また、各種規基準、市場流通材の部材寸法や強度、およびプレカット工場の連携、各種ディテールと補強金物、構造計算ソフトの活用法を紹介し、さらに確認検査機関が確認申請時にチェックする項目も解説しています。

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　木造建築の進展、我が国の林業及び木材産業、気候変動を巡る状況、森林を活かす都市の木造化推進法について解説しています。有識者による２つの座談会「森林を活かす都市の木造化を目指して」「森林を活かす都市の木造化の課題」も収録されています。

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　意匠・構造設計者向けに、在来軸組工法の中大規模木造の構造設計を行う際に必要な仕様や標準納まりを掲載しています。
自由に改変できる17ページの標準図。PWA推奨仕様の筋かい耐力壁や水平構面、妻構面に集成材・CLT等による木造薄肉ラーメン架構など設計や申請をサポートする便利なツールです。

※PWA会員　：会員専用ページよりダウンロード可能。
　PWA非会員：PWAオンラインショップよりお申込みください。
　　　　　　 価格：16,500円(税込)

データ内容：木質工事特記仕様書・木造軸組接合部標準図
データ形式：Jw_cad形式(.jww)、PDF形式(.pdf)

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　本設計資料は、環境振動系および木質構造系の研究者が協力して発足し、13年と長きにわたって活発な活動や議論を行ってきた結果をまとめたもので、交通振動を振動源とする水平振動に関する設計資料、歩行振動を振動源とする鉛直振動に関する設計資料の 2 つで構成されています。振動に対してまとめている数少ない資料であり、実務者のみならず振動に対して興味・関心のある方に役立つ一冊になっています。

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　本書は、既存木造建築物中の木質部材・接合部を対象としたISO13822への対応と定量的な「調査・診断法」の整備を目指して、既存木造建築物の診断に関する最新の情報を集約し取りまとめたものです。今般の定量的な調査・診断法が、歴史的建築物・戸建および共同住宅・非住宅を含めた中高層・大規模・公共施設などの既存木造建築物等の健全性診断にすみやかに定着することを期待しています。木造建築の調査・診断を行う方向けの一冊になっています。

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　長持ちする木造建築を実現するためのポイントをまとめた１冊です。本書では、さまざまな劣化原因から建物の安全性と美観を守る耐久設計と維持保全の要点を、部位や部材、劣化の種類ごとにくわしく解説しています。近年増えている中大規模の木造建築物に特化した内容であり、市庁舎や学校施設、屋内プールなどの豊富な事例が、写真とともに紹介されています。さらに、新しい建築材料の特徴や、各種劣化現象のメカニズムなど、より深く知るための技術情報や調査・実験結果が多数掲載されています。木造施設の設計、施工ご担当の方だけでなく、管理ご担当の方も必携のガイドになっています。

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　中大規模木造建築を計画するにあたっての建築物の木材利用に関する情報提供の一環として、住宅生産にて培われた既存の技術を応用しながら実現可能な汎用性のある建物を想定し、具体的なモデル建物を「3階建て・延べ面積約1,000㎡・準耐火構造の事務所ビル」として設定。
　意匠・構造・設備の計画、設計時の留意事項、施工時の協業体制や対応の考え方等について、より具体的に整理し、鉄骨造モデルとの建設コスト比較した資料を含め、『こうすればできる「純木造3階建て事務所建築」中大規模木造の検討』として書籍にしました。
　これから中大規模木造や非住宅建築への取組みを始めようとしている方々にとっての参考書として活用いただけます。

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　木造の基礎知識から積算事例まで幅広く網羅し、初心者でも中大規模木造建築とコストマネジメントの基本を体系的に理解できる内容となっています。
積算・コストマネジメントに携わる方はもちろん、木造建築プロジェクトに関わる全ての技術者向けの１冊です。

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　2011年4月に出版された「JSCA版木造建築構造の設計」の改訂版です。
初版より10年が経過し、その間に木造を取り巻く環境が大きく変化したことにより、住宅に加え中大規模木造の設計を意識した改定となっています。
中大規模木造建築や木造住宅を取り組む構造設計者向けに、木造の構造設計を行うための情報が多岐にわたり説明されており、特記仕様書の全面的な見直し、防耐火、及び構造特性係数Dsに関わる情報などが含まれています。

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　大規模な木造建築物の防・耐火設計について詳しく知りたい方向けの防耐火設計の解説書です。
平成26年の建築基準法改正では、延べ床面積3,000㎡を超える木造建築物や３階建ての学校等について木造で建築しやすくなりました。
これを踏まえ、主に大規模な木造建築物を対象とした防・耐火設計マニュアルとしてまとめられています。
　第２版では「講習会の質問と回答」を追加しました。

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中大規模木造建築にこれから取り掛かる設計の方むけのテキストです。中大規模木造建築でも特に動きが大きいCLT（直交集成板）、地元の流通製材、集成材の活用事例を中心に、この約5年間に完成した代表事例を一冊に集約しています。カラー写真とともに各事例の矩計図や接合部の詳細図を紹介しています。また、事例ごとにデザインや構造、防耐火、材料調達などまで解説しています。

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木材、木造建築に関する方々はもとより一般の方向けに木材と木造住宅に関する様々なテーマについてＱ＆Ａ形式でまとめた解説書です。木造軸組構法の変遷や日本の風土と木造住宅の関係について紹介がなされ、建築用材としての木材の材料特性をはじめ木造建築物の地震や火災に対する安全性のほか、耐久性等に関する１０８のテーマについて、それぞれ２ページずつ簡潔に解説されています。

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　2017年に初版が発売されて以来、多くの設計者・施工者に読まれてきた「ヤマダの木構造」が、新しい事例を収録した改訂版として登場！
木構造の課題の解決法について、個々の具体的な事例で解決する「事例編」、基本となる考え方を紹介する「基礎知識編」の2つのパートでつまびらかにします。

前半パートの「事例編」には、新たに7事例を掲載。
構造計画で頻繁に起こる問題の解決策を、図と写真とともに詳しく解説します。
後半パートの「基礎知識編」では、4号建築物規模の木造住宅を主な対象とし、
意匠設計者からこれまでに寄せられた相談や疑問のなかから特に多かったものをピックアップ。
分かりやすいイラスト入りで解説するほか、実地で使えるスパン表も収録しています。
木構造の基本から応用まで完全網羅した1冊です！

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一般流通材などを用いて大空間を有する中大規模木造建築を合理的・経済的に設計しようとする方向けの、木造軸組工法による構造設計法の総合的な手引書です。種々の木質材料に関する基礎知識をはじめ、断面が小さく長さが短い一般流通材を特注の金物に頼らない接合方法で組み立てたトラスや高耐力壁などの設計技術の解説のほか、日本の嵌合接合などの伝統に由来する設計手法の活用方法を豊富な図解などを用いて解説しています。

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　枠組壁工法技術基準に関する告示の改正が行われ、近年では構造材として国産材、欧州材及びCLT部材等が追加されると共に、中層建築物・大規模建築物に対応した６階建て、２時間耐火構造、高強度耐力壁などが開発されています。 枠組壁工法建築物の設計者向けに、2018年版として告示基準及び技術基準の解説書の改訂が行われ、枠組壁工法建築物に関する最新の設計技術情報がまとめられています。

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　S造やRC造の構造設計を行っている方や木造住宅の許容応力度計算をしている方で、今後、中大規模の木造建築物も勉強したいと考えている方を対象とした構造設計演習書です。中大規模木造の設計ルートや構造計画、防耐火計画の解説をはじめ、3階建て中層木造建築物のモデル事例を用いて、荷重・外力、断面算定、応力解析、層間変形角・剛性率・偏心率等の算定等のルート２の構造計算手法を習得することができます。

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　枠組壁工法技術基準に関する告示の改正が行われ、近年では構造材として国産材、欧州材及びCLT部材等が追加されると共に、中層建築物・大規模建築物に対応した６階建て、２時間耐火構造、高強度耐力壁などが開発されています。 枠組壁工法建築物の構造設計者向けに、「枠組壁工法建築物設計の手引き」の別冊として、告示基準に基づく構造計算、性能規定にともなう構造計算についてまとめられています。

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　木造軸組構法の構造設計に関する一般の設計者向けの指南書です。
構造設計の基本となる①木材の特性、②建物に作用する力とその流れかた、③軸組、耐力壁、床組、小屋組、接合部の役割・特徴と設計方法、④地盤データの読み方と基礎の適切設計、⑤架構計画と構造計画に関する解説のほか、設計者が一貫性のある設計図書を作成できるよう、根拠となるデータ、豊富な図解を用いて解説しています。

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建築基準法の性能規定化により規模、用途、地域の要件に応じて必要とされる耐火構造が木造でも実現可能になりました。このような枠組壁工法建築物の設計者、施工者向けに、枠組壁工法による耐火構造建築物の設計と施工に係る留意点について、実例をまじえてまとめられています。耐火ではない従来の木造建築物との違いや設備の考慮事項などについて、解説されています。

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　CLTを用いた建築の設計や施工の実務に携わる方に向けたCLT建築物の総合的な設計の手引書です。
CLT建築物の沿革や特徴、代表的な建築事例の紹介に始まり、材料・加工、構造、耐久性、断熱、遮音、歩行振動、防耐火、接合、施工計画と建て方までの広範囲な内容について、豊富な写真や図面を用いて紹介されています。
　内容は、2024年3月末現在に施行されている関連告示等を反映しています。

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木質構造の建築物の構造設計を行う方向けの構造設計の教科書となる資料です。製材をはじめとする多様な木質材料を用いた多様な構造形式の建築物の許容応力度・許容耐力設計に関する設計規準として、構造計画および各部構造の解説をはじめ、部材や接合部の設計法について応力と変形の算定方法、設計用特性値等について詳細に解説しています。

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枠組壁工法建築物の施工者、検査員向けに、標準的な構造躯体の施工の留意点を確認できるように、使用する部材別、大規模建築では必須のパネル施工を含め、建物部位別に施工上のポイントがまとめられています。

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　普段は戸建て木造住宅に取り組んでおり、中大規模木造に関心のある工務店向けの、JBN・全国工務店協会に加盟する工務店が建築した非住宅木造建築物の事例集です。
　全国の27社34事例を取り上げ、建築物の内観・外観写真、会社概要（会社名、所在地、実績など）、建物概要（用途、所在地、設計者、階数、構造、工期）に加え、設計施工上のポイント等の特徴を紹介しています。
地域に相応しい木造建築が多く手掛けられ、維持されていく手掛かりとなることを目的としています。

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枠組壁工法建築物の設計者、施工者向けに、枠組壁工法建築物の断熱施工について、標準的な断熱施工の納まり例を確認できるようにまとめられています。部位別に施工上のポイントと施工の手順および必ず守るべき項目について、図版を使い解説されています。

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